持続可能な開発目標（SDGs）とは，2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として，2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。
17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。
SDGsは発展途上国のみならず，先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり，日本としても積極的に取り組んでいます。
目次
トップメッセージ
ベッド通販セラピスは2019年9月開業以来、寝具（主にベッド・マットレス）のインターネット通信販売事業を行っています。
私たちは【より良い睡眠を提供する】と言う企業理念の元、快適な寝心地のベッドを提供する事を目指し、寝具の販売をしております。
ベッド通販セラピスは、企業活動が健康や睡眠に与える影響を認識し開業前の2017年からウェブで睡眠及び寝具に関する情報を発信してまいりました。
情報発信と言う強みを生かした事業展開により、社会課題の解決を起点とした新たなビジネスを創出し、SDGsを含めた持続可能な社会貢献を通じて、ブランド価値と企業価値を高めてまいります。
今後少子高齢化に伴い、高齢者によるベッド選びの重要性は更に増すと考えています。
そう言ったシニア世代のニーズをいち早くキャッチして、取り扱う商品へ反映する事が重要だと認識しております。
ウェブの世界は時代の流れが速く、適切な情報の収集及び行動と修正のサイクルを回す事が大切です。
そう言った根本的な活動に重点を置きながらも、障がい者や高齢者と言った社会的に弱い立場の人々を少しでも救えるように寄付活動を行っていく所存です。
ベッド通販セラピス代表者：辻田哲
参画団体
ベッド通販セラピスは
に参画しております。
ベッド通販セラピス4つのSDGs
ベッド通販セラピスでは、
- 健康と福祉
- エネルギー
- 成長・雇用
- 不平等
の4つにおいて環境や社会と共存する事業の推進を行っています。
1．健康と福祉
【取り組み事例】
ベッド通販セラピスでは、健康や睡眠に直接影響を与える寝具を販売しており、その社会的責任を果たすため
- 睡眠・寝具指導士
- 睡眠・寝具インストラクター
- 寝具ソムリエ
の資格を有しております。
睡眠や寝具に関する情報は、公式ブログhttps://serapis-bed.com/blog/にて発信を行い睡眠の大切さをたくさんの人に届けています。
また、2022年12月1日～30日にかけて、睡眠・寝具の資格を持つ辻田が睡眠に関するお悩みに返答致します。
不明な点、ご質問等ございましたら、https://serapis-bed.com/soudan/にメールにてお問合せください。
詳細は、大阪市市民活動総合ポータルサイトのイベント情報で公開しております。
＞＞https://kyodo-portal.city.osaka.jp/event/24000010756/
2．エネルギー
【取り組み事例】
ベッド通販セラピスでは、エネルギー問題の解決に向けて、
- 自動車を使用する際はエコモードにして二酸化炭素の排出量を減らす
- 自転車や公共交通機関の利用に努めて、二酸化炭素の排出量を削減する
- 従業員がいつでも使えるように事業所にエコバッグを配置して、プラスチックごみを削減する
- ペットボトルを必要としない、水道直結型ウォーターサーバーを設置してプラスチックごみを削減する
- エアコンの温度を夏場は28度、冬場は20度に設定して電力消費の削減をする
- クールビズ・ウォームビズを採用（ネクタイの不使用・従業員が快適に感じる衣類の着用推奨等）
と言った取り組みを行っています。
3．成長・雇用
【取り組み事例】
ベッド通販セラピスでは、
- 育児休暇の推奨
- 介護休暇の推奨
- 残業・休日出勤を減少させる社内業務の改革
に取り組んでいます。
従業員の親世代が介護が必要な年齢に差し掛かっているため、必要に応じて休暇取得を可能にしています。
また介護に関する理解を深めるため、定期的にセミナーに参加。
※従業員が残業や休日出勤をなくして、休暇を取得しやすいようにお客様対応はメールのみにさせて頂いています。ご了承お願い申し上げます。
4．不平等
【取り組み事例】
ベッド通販セラピスでは、
- 女性が社会的に活躍出来るように「えるぼし認定」の取得を目指す
- 介護と仕事の両立を図れるように「トモニンマーク」の取得の取得を目指す
- 不必要な価格の上昇を抑えるため卸業者と協力体制を構築
- ジェンダーの理解を深めるため、定期的にセミナーに参加
- 女性の社会的立場向上のため女性役員を配置すると共に、介護と仕事の両立を可能にする社内規定を定める
- 障がい者を始めとした寄付活動の実施
と言った取り組みを行っています。
主な寄付活動の内容
- 大阪府ハートフル基金事業協定の締結（障碍者の就労支援）
- 大阪市動物愛護関連事業寄附金
- 琉球大学修学支援基金への寄附（新型コロナ感染症に関する学生支援金）